『YOJiTSU』では決算確定した前期データで作成する当期予算を「本予算」と言います。はじめに目標とする利益（税引前利益）を決定し、前期の固定費と変動費率を元に逆算してその利益に到達するのに必要な売上金額を導き出すのが『YOJiTSU』の予算の考え方です。

予算作成の流れ
科目の定義　→　実績値の修正　→　目標をたてる　→　1. 借入金返済額を設定　→　2. 繰越資金を設定　→　3. 減価償却費を設定　→　4. 税引後利益を確認　→　5. 法人税を設定　→　6. 税引前利益を設定　→　
7. 目標予算の確認　→　8. 人件費を検討　→　9. その他固定費を検討→　10. 変動費を検討　→　
11. 目標利益を設定　→　12. 目標予算の作成が完了　→　予算を科目ごとに確認

（科目の定義）

１．で固定費（売上の増減にかかわらず発生する費用）と変動費（売上の増減に伴って変動する費用）の区分を行います。
『YOJiTSU』が自動で区分しますので通常はそのままの設定で利用できますが、念のため確認をお願いします。

２．の人件費／減価償却費／短期借入金／長期借入金などの「科目の割り当て必要な項目」は『YOJiTSU』の集計において別途定義が必要な項目です。
こちらも『YOJiTSU』が自動で区分しますので通常はそのままの設定で利用できますが、念のため確認をお願いします。

（実績値の修正）

『YOJiTSU』の予算は前期実績を元に作成しますので、前期特有の事情があると、その数字が当期予算に影響します。前期だけに発生した特別な取引、又は前期だけ発生しなかった取引がある場合は該当月の金額を補正してください。

補助が設定されている科目の場合は補助科目単位で入力します。

部門データの場合は「部門」欄を切り替え後、「集計」ボタンをクリックして部門単位で入力します。
「部門：選択なし」のまま金額欄をダブルクリック（又はテンキーを押下）して部門内訳ウインドウより部門一覧で入力することも可能です。

特別利益と特別損失については前期実績を元に当期予算は作成しません。

入力間違いなど、元の金額に戻したい場合は「実額値に戻す」を押下します。ボタンを押すと、変更箇所がすべて元の金額に戻ります。

「売上細分化」は詳細な予実管理のため、当期から新たに売上科目・補助・部門を追加する場合に、前期から細分化されていたものとして予算を作成する場合に使用します。ボタンをクリックすると、部門の追加、売上科目の細分化、比率指定による前期実績の新設科目・補助・部門への割り振りがウィザード形式で行えます。

補正の必要が無ければこのまま次に進んでください。

（目標をたてる）

目標とする利益（税引前利益）から逆算して売上目標を導き出すのが『YOJiTSU』の予算の考え方です。
また『YOJiTSU』では、経費とならない支払い（借入金返済額）から、支払いを伴わない経費（減価償却費）を引いた金額を必ず達成しなければならない利益（必達利益）としています。

　借入金返済額－減価償却費＝必達利益

お手元に当期返済予定の借入金の額と、当期の減価償却費が分かる資料をご用意の上、次に進んでください。
尚、資料が用意できない場合でも、前期実績を元に概算で計上することもできるようになっています。

（1. 借入金返済額を設定）

当期返済予定の借入金の額が不明の場合は「概算計上」を選択してください。
「前期最終月時点の短期借入金の金額＋長期借入金の前期最終月の借方発生金額×12」を当期返済すべき借入金の金額と見做します。

当期返済予定の借入金の額が明らかな場合は「金額を入力」又は「返済予定表」を選択してください。

「返済予定表」を選択した場合は、次に「予定表の確認」をクリックします。
お手元の金融機関発行の返済予定表の情報をそのまま『YOJiTSU』に登録することで、必達利益の計算はもちろん、利息の支払いまで正確に予算化できます。

（2. 繰越資金を設定）

翌期以降の支出に備えて当期中に確保しておきたい資金がある場合は、その名称と金額を入力します。（例：店舗改装費用、退職給付積立金、事業拡張資金）
行数が足らない場合は（＋）をクリックして追加してください。

（3. 減価償却費を設定）

当期の減価償却費が不明の場合は「前期実績からの割合で設定」を選択してください。
資産の購入が無ければ償却費は前期より減少しますので「90％」など適宜パーセント指定してください。
よく分からなければ、前期と同額の「100％」を指定してください。

当期の減価償却費が明らかな場合は「年間金額で設定」を選択してください。
また、製造と販管など減価償却費が２科目以上ある場合は「科目ごとに設定」を選択してください。

３つのどの方法で設定したとしても、当期の減価償却費の年間予算は前期の発生割合で各月に割り振られます。
前期データに毎月減価償却仕訳が入力されていれば当期予算も毎月減価償却費が計上されますが、期末月だけの場合は当期の予算も期末月にだけ計上されます。

 

（4. 税引後利益を確認）

当期返済予定の借入金の金額に翌期以降に備えて確保しておきたい資金を加え、資金流出のない経費（減価償却費）分を差し引いた額を利益目標とします。

借入返済＋繰越資金－減価償却費＝目標税引後利益

確認して次へ進みます。

（5. 法人税を設定）

「法人税等」に法人税・法人住民税・法人事業税のトータルの税率を指定します。（一般的に概ね40％程度と言われています。）
更に、繰越欠損金（前期から繰り越された赤字）がある場合はその金額を入力すると「法人税等」の金額が算出されます。

（税引後利益－繰越欠損金）÷（1－法人税率）×法人税率＝法人税等

（6. 税引前利益を設定）

税引後利益・繰越欠損金・法人税率から税引前利益を算出しました。

（税引後利益－繰越欠損金）÷（1－法人税率）＋繰越利欠損金＝税引前利益

当期にこの税引前利益が達成できれば、納税した上で当期返済予定の借入金が完済でき、更に必要資金の確保まで可能になります。

（7. 目標予算の確認）

目標とする税引前利益から逆算して売上目標を算出しました。

税引前利益＋固定費（前期同額）＋営業外損益（前期同額）＝限界利益
限界利益÷（１－変動費率（前期同率））＝売上高

変動損益構成図を確認し、次へ進みます。

（8. 人件費を検討）

現時点の予算は前期と同額です。
増員、採用、ベースアップ等がある場合は「編集」をクリックして具体的内容を登録します。
特に無ければ何もせず次へ進みます。

（9. その他固定費を検討）

現時点の予算は前期と同額です。
前期と比べて大幅な変更が予定されている場合は「編集」をクリックして具体的内容を登録します。
特に無ければ何もせず次へ進みます。

（10. 変動費を検討）

前期の変動費率を初期値として設定しています。
変更後に「確定」をクリックすると「売上高」「変動費」が再集計されます。

（11. 目標利益を設定）

当期の予算が確定しました。
引き続き翌期から５年目までの予算も作成できます。
翌期以降の予算は当期と同じ構成になります。
各期の目標税引前利益を入力してください。

一定の額又は率で毎年利益をアップさせることも可能です。
「○千円アップ」又は「○％アップ」を選択して「登録する」をクリックします。

翌期以降の予算を作成しない場合はチェックを外してください。

（12. 目標予算の作成が完了）

予算に名前を付け「保存する」をクリックします。

（予算を科目ごとに確認）

予算の作成が完了しました。

一部の科目を除き、殆どの科目は前期実績と当期予算が同額になっています。
「確認する」をクリックすれば、科目ごとに詳細な予算が作成できます。

（予算確認）

各月の予算は直接入力で編集できます。
補助の設定がある科目は補助科目への入力になります。
部門データの場合は部門単位での入力になります。

補助	「全表示」をクリックすると、補助科目をすべて展開表示します。「全非表示」をクリックするとすべての補助科目の表示を伏せます。
ゼロ非表示	期首から期末まですべて0円の科目（補助科目）の表示を伏せます。
部門	部門データの場合に表示されます。「選択なし」の場合に金額修正及び予算の調整方法の再選択はできません。部門の切り替えは「集計」クリック後に反映します。
科目の割当確認	変動費と固定費の区分など、科目の設定に誤りがある場合に使用します。

『YOJiTSU』の予算は利益の達成を目的としていますので、人件費以下を直接入力した場合は連動して売上高と変動費を調整することで、税引前利益を固定します。
但し、売上高と変動費を直接入力した場合は限界利益が変わるので、結果として税引前利益は変動します。

各科目右側の「調整」をクリックすると、別ウインドウが開き予算の設定方法を変更できます。

売上高（前期比率／均等）
変動費（売上連動）
人件費（前期実績／人件費計画／均等／科目連動）
減価償却費（前期実績／前年対比／均等）
その他固定費（前期実績／前年対比／前期最終月／固定費計画／均等／科目連動）
営業外利益（前期実績／前年対比／均等／科目連動）
営業外費用（前期実績／前年対比／均等／科目連動／返済予定表）
特別利益・損失（前期実績／前年対比／計画なし／科目連動）