減価償却資産の登録

「減価償却資産の登録」ウインドウは、「減価償却」で「F2：追加」をクリック、又は登録済みの減価償却資産選択して「F3：修正」をクリック（又はダブルクリック）すると開きます。

①コード 資産を管理するためのコードを設定します。省略可です。
②名称 資産の名称を設定します。
③科目 「有形固定資産」～「繰延資産」分類の科目がリストに表示されます。登録する資産が属する科目を選択します。選択した科目に補助の設定がある場合は右側のリストから補助科目を選択します。減価償却仕訳の転送後は訂正できません。
④部門使用割合の設定 ［部門設定］で「部門管理する」設定のデータの場合に選択可能です。クリックすると「部門使用割合の設定」ウインドウが開きます。減価償却費はここで設定した割合に従い各部門に配分されます。
⑤面積・数量 資産の面積又は数量を登録します。
⑥販売費割合／製造費割合 ［基本設定］で「製造原価報告書：使用する」が選ばれている場合に設定します。販売費割合を設定すると製造費割合が自動で計算されます。減価償却費はここで設定した割合に従い配分されます。
⑦取得日付 資産を取得した年月日を設定します。会計期間内の日付を設定した場合は新規取得資産として取り扱われ、います。
⑧仕訳を作成する 「取得日付」が会計期間内の場合（新規取得資産の場合）にチェック可能です。新規取得資産を仕訳に変換（購入仕訳を作成）する場合にチェックします。チェックすると詳細設定画面が表示されます。「購入金額」を「込」又は「抜」で入力すると自動で「消費税額」が計算されます。自動計算された消費税額が実際の消費税額と異なる場合は右側のチェックボックスをONにして入力してください。「消費税」で消費税区分を選び、「支払科目」を選択して「作成」をクリックすると購入仕訳が作成されます。購入金額を「外」で入力した場合は本体と消費税額が別仕訳で作成されます。
⑨取得金額 資産の取得金額を設定します。
「⑧仕訳を作成する」にチェックして「購入金額」を入力した場合は同額が自動で設定されます。右側のチェックボックスをONにすると変更できます。
⑩期首未償却 期首未償却残高を設定します。
「⑦取得日付」が会計期間内の場合は設定できません。
⑪償却方法 「定額法／定率法／均等償却／一括償却／少額減価償却資産／リース期間定額法」から選択します。
「⑦取得日付」が2007/04/01～2012/03/31の場合に「定率法」を選択すると、「200％定率法」が表示され、右側のチェックボックスが有効になります。チェックすると200％定率法を適用します。
「⑦取得日付」が2012/04/01～2013/03/31の場合に「定率法」を選択すると、「250％定率法」が表示され、右側のチェックボックスが有効になります。チェックすると250％定率法を適用します。
⑫残価保証額 「⑪償却方法」で「リース期間定額法」を選択した場合に設定します。
⑬基礎金額 「⑨取得金額」「⑩期首未償却」「⑪償却方法」「⑫残価補償額」の設定により自動で金額がセットされます。右側のチェックボックスをONにすると金額を訂正出来ます。
⑭耐用年数 資産の耐用年数を入力します。

【参考】主な減価償却資産の耐用年数表（PDF）　※国税庁ホームページ
⑮償却率 「⑪償却方法」「⑭耐用年数」の設定により自動で率がセットされます。右側のチェックボックスをONにすると訂正できます。
「⑦取得日付」が2007/04/01以降で「⑪償却方法」が「定率法」の場合、「⑭耐用年数」を設定すると「改定価額の調整」「償却保証額」「改定取得額」「改定償却率」が表示されます。「改定取得価額」右のチェックボックスをONにすると金額を訂正できますが、調整前償却額（基礎金額×償却率）が「償却保証額」より大きい場合は強制的に０をセットします。「償却保証額」の端数処理は、法人データの場合は必ず切り捨てしますが、個人データの場合は「減価償却資産の端数設定」の「普通償却費」の設定に従います。
⑯除却／売却 資産を除却又は売却した場合にチェックします。チェックすると「減少日付」「仕訳を作成する」が表示され、備考欄に「除却」または「売却」の文字が自動でセットされます。
「⑪償却方法」が「リース期間定額法」の場合、「売却」は選択できません。
「減少日付」は資産を除却又は売却した年月日を設定します。
「仕訳を作成する」にチェックして「作成」をクリックすると除却仕訳又は売却仕訳を作成します。
「売却」で「仕訳を作成する」にチェックすると詳細設定画面が表示されます。「売却金額」を「込」又は「抜」で入力すると自動で「消費税額」が計算されます。自動計算された消費税額が実際の消費税額と異なる場合は右側のチェックボックスをONにして入力してください。「消費税」で消費税区分を選び、「収入科目」を選択して「作成」をクリックすると売却仕訳が作成されます。売却金額を「外」で入力した場合は本体と消費税額が別仕訳で作成されます。「売却損」「売却益」の判定はシステムが自動で行います。
⑰償却期間 「⑦取得日付」と「減少日付」の設定により自動で設定されます。チェックボックスにチェックを入れると期間を訂正できます。
⑱普通償却費 自動で計算されます。右側のチェックボックスをONにすると訂正できます。
⑲特別償却費等 割増償却費、特別償却費、増加償却額の合計を入力します。
⑳償却費合計 「⑱普通償却費」＋「⑲特別償却費等」が自動で計算されます。
㉑事業割合 個人データの場合に入力可能になります。資産を事業で使用する割合を設定します。
㉒経費算入額 「⑳償却費合計」×「㉑事業割合」が自動で計算されます。
㉓期末未償却 「⑩期首未償却」－「㉒経費算入額」が自動で計算されます。但し、売却・除却資産の場合は0になります。
㉔備考 資産に対するコメント等を登録します。
「⑪償却方法」で「リース期間定額法」が選択された場合は自動で「リース資産」がセットされます」
⑯で「除却」「売却」にチェックされた場合は自動で「除却」「売却」がセットされます。