当期の経営状態を「収益力」「活動性」「安全性」「費用効率」「生産性」の5つの角度から分析します。前期、前々期との比較も同時に行います。
3期の表示順は[環境設定]で変更できます。
計算式
[収益力の分析]
売上総利益率=売上総利益÷純売上高× 100
売上高営業利益率=営業利益÷純売上高× 100
売上高経常利益率=経常利益÷純売上高× 100
総資本営業利益率=営業利益×(12 ÷N)÷総資本× 100
総資本経常利益率=経常利益×(12 ÷N)÷総資本× 100
自己資本経常利益率= 経常利益×(12 ÷N)÷自己資本× 100
[活動性の分析]
総資本回転率=純売上高×(12 ÷N)÷総資本
総資本回転日数= 365 ÷総資本回転率
流動資産回転率=純売上高×(12 ÷N)÷流動資産計
流動資産回転日数= 365 ÷流動資産回転率
固定資産回転率=純売上高×(12 ÷N)÷固定資産計
固定資産回転日数= 365 ÷固定資産回転率
受取債権回転率=純売上高×(12 ÷N)÷(受取手形+売掛金)
受取債権回転日数= 365 ÷受取債権回転率
支払勘定回転率=仕入高×(12 ÷N)÷(支払手形+買掛金)
支払勘定回転日数= 365 ÷支払勘定回転率
[安全性の分析]
流動比率=流動資産計÷流動負債計× 100
当座比率=当座資産計÷流動負債計× 100
固定長期適合率=固定資産÷(総資本-流動負債)× 100
自己資本対固定資産率=固定資産÷純資産の部計× 100
自己資本比率=純資産の部計÷総資本× 100
損益分岐点売上高=固定費÷(1-変動費÷純売上高)
[費用効率の分析]
売上高対支払利息比率=(支払利息割引料-受取利息割引料)÷純売上高× 100
売上高対販管費比率=販売費一般管理費÷純売上高× 100
売上高対人件費比率=人件費÷純売上高×100
人件費計合計=人件費合計
従業員延人数=指定期間の従業員延べ人数
[生産性の分析]
付加価値=(純売上高-(売上原価-当期製造原価+材料費+外注加工費))
労働分配率=人件費÷付加価値
一人当たり売上高=純売上高÷延べ従業員数
一人当たりに人件費=人件費÷延べ従業員数
一人当たり販管費=販管費÷延べ従業員数
一人当たり経常利益=経常利益÷延べ従業員数
一人当たり資本集約度=総資本÷(延べ従業員数÷N)
一人当たり労働装備率=(有形固定資産-建設仮勘定)÷(延べ従業員数÷N)
※Nは期間選択における選択月数です。
前期比
- 計算式は以下の通りです。
前期比 = { 差額(実額) ÷ 前期(絶対値) } + 100 - 下限は 0 です。(計算結果がマイナスの場合は 0 になります。)
- 上限は 9999.9 です。(計算結果が 9999.9 を超える場合は 9999.9 になります。)
- 前期が 0 の場合の前期比は 0 と表示します。
動向
①期間選択 | 自由に選択できます。 設定変更は「集計」クリック後に反映します。 |
②部門 | 「部門設定」で「部門管理する」にチェックしたデータの場合に「期間選択」の下に表示されます。 部門を選択して「集計」をクリックすると、その部門の残高を表示します。 部門選択後、「配賦」にチェックして「集計」をクリックすると、「部門設定」の「配賦率」で設定した率に応じた共通部門の残高が部門残高に加算されます。 |
③税込/税抜 | 消費税の集計方法を選択します。初期値は消費税設定で決められますが、随時変更が可能です。 設定変更は「集計」クリック後に反映します。 |
④円/千円 | 金額の単位を選択します。 「千円」を選択した場合の千円未満の端数の扱いは[環境設定]で設定してください。 設定変更は「集計」クリック後に反映します。 |
⑤集計科目の登録 | クリックすると別ウインドウが開きます。 「受取債権・支払勘定・受取利息・支払利息・人件費・建設仮勘定・外注加工費・仕入高」の定義を変更する場合にご利用ください。 |
⑥従業員数の登録 | クリックすると別ウインドウが開きます。 「一人当たりの・・・」分析項目を計算するための各月の人数を登録する場合にご利用ください。 |